大韓航空のWoo Kee-hong 社長は、新型コロナウイルスが会社の存続を脅かす存在であると発言し、現在非常に厳しい状況に置かれていることを明らかにしたとロイター通信が報じました。
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同氏は、1997年のアジア通貨危機の際は運休の割合が18％であったの対し、現在は世界各国が韓国からの渡航制限を設けていることにより80％であるとしています。また厄介な点としてはこの状況はいつでも悪化する可能性があり、いつまで続くのかもわからないことだとしています。
現在保有する145機のうち約100機が運休により稼働していない状況となっており、事態が長引けば限界に達し会社の存続が危うくなる可能性を指摘しています。
韓国最大手の大韓航空でさえこのような状況となっており、体力が劣るLCCなどは更に厳しい状況下にあることが予想されます。また、このような状況は日本のエアラインや他国のエアラインがいつ直面してもおかしくない状況であり、エアラインにとっては今後体力勝負となる可能性もあります。
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