カタール航空のBadr Mohammed Al Meer CEOは、先日のトランプ大統領の中東外遊の際に発表されたボーイングへの大型発注などの経緯を語っています。
同CEOは、今回の最大210機のワイドボディ機を導入する大型契約は、2045年までの長期的な機材戦略の一環であるとし、これら機材により成長を継続し、保有機材の拡大、ネットワークの拡大、老朽機の更新を実現することになるとしています。なおエアバスとボーイングに対し提案依頼書を提出し、両社共に魅力的提案をしたものの、最終的にボーイングは、より優れた商業的・技術的提案を提示してくれたことから、今回の大型発注に至ったとしています。
また現在の同社の状況については、トランプ関税の影響をはじめとした逆風の状況下でも好調であることを明らかにし、搭乗率は過去最高の85.6%を記録しており、一部のセクターでは95～96%に達しているとし、今後も堅調に成長できることに自信を示しています。
また今後もアジア路線を強化する方針を示したものの、ヨーロッパとアメリカはオープンスカイだがアジアでは二国間制限に直面しているとし、今後の事業拡大に向け、アジアではオープンスカイが実現していないことが課題の一つであるとの認識を示しています。
なお既報の通り、東京/成田～ドーハ線においては、2025年7月3日よりダブルデイリー化する計画ととなっており、日本路線の拡大が続いていますが、日本市場でもオープンスカイは実現していない状況で、Akbar Al Baker元CEO時代には日本に対しオープンスカイの実現を求めていました。Photo : Qatar Airways
カタール航空、トランプ大統領の前で超大型契約 130機の787と30機の777Xを確定発注し更に50機のオプションで最大30兆円規模の契約
