欧州大手LCCのライアンエアのマイケル・オライリーCEOは、中東情勢の緊迫化に伴い、今春から初夏にかけて航空燃料の供給が深刻な影響を受ける可能性があると現地メディアのインタビューで警告しました。
同氏によると、燃料会社からは4月末までの供給は確保されているとの報告を受けているものの、ホルムズ海峡の封鎖を含む現在の紛争が4月中に解決しない場合、事態は一変するといいます。具体的には、5月から6月にかけて欧州全体で必要とされる燃料の10%から25%が不足する恐れがあり、これが現実となれば、ライアンエアを含む多くの航空会社で一部路線の運休や減便といった対応を迫られることになります。
また、コスト面での懸念も強まっています。ライアンエアは燃料の8割をヘッジにより比較的安価な価格で確保していますが、残りの2割については、紛争の影響で高騰した市場価格での購入を余儀なくされています。
オライリーCEOは、4月末までに事態が鎮静化し、供給ルートが正常化することに期待を寄せています。しかし、不安定な情勢が長引けば、燃料不足による運航の混乱に加え、燃油価格の上昇分を反映した運賃の値上げも避けられない見通しです。夏の旅行シーズンを前に、航空業界全体が供給網の不透明さに警戒を強めています。Photo : Ryan Air
