中東情勢の緊迫化により高騰を続けていた原油価格が、アメリカとイランの一時停戦合意という展開を受けて急落に転じました。
指標となるWTI原油の先物価格は、1バレル＝110ドル台から一時90ドル台前半まで急落を見せています。特筆すべきは、今回の原油価格の下落率がコロナショックを除けば、1991年の湾岸戦争以来となる歴史的な規模となっている点です。これにより、航空業界を覆っていた大規模な運休や減便といった事態はひとまず回避されることが期待されます。
今後の航空利用者への影響は、燃油サーチャージが焦点となると考えられますが、燃油サーチャージは航空燃料の市場価格に連動して決まり、日本の航空各社は過去2ヶ月間の平均燃料価格を基準に改定を行っています。そのため、間もなく発券が始まる初夏から夏休みシーズン（6月〜7月）の航空券には、原油価格がピークに達していた時期の高い水準が適用されることが予想され、大幅な負担増が予定通り重くのしかかる公算が大きくなっています。
一方で、秋以降の旅行を計画している方にとっては明るい兆しが見えています。今回の合意を機に下落トレンドが定着すれば、早ければ8月以降の発券分から段階的なサーチャージの引き下げが期待できます。しかし、手放しで喜ぶのはまだ早く、最大の懸念材料は、今回の停戦合意がわずか2週間という時限的な措置に過ぎない点にあります。
今後の動向を占う最大の鍵は、世界のエネルギーの大動脈であるホルムズ海峡の正常化と燃料供給体制の安定です。この2週間の間に恒久的な供給安定の道筋がつけられるかが焦点であり、再び協議が決裂すれば供給網の寸断リスクは一瞬にして再燃します。物理的な供給体制が完全に正常化し、市場が長期的な安心感を得るまでは、極めて予断を許さない状況が続きます。
今回の合意を機にようやくピークアウトに向かう期待が高まっています。今年の夏休みの海外渡航は厳しい状況が続くことが予想されますが、年末年始や来年の春休みに向けた旅行計画については、この2週間の停戦期間の行方と中東の供給体制の安定化、そしてサーチャージ引き下げのタイミングを慎重に注視しながら買い時を見極める賢い戦略が求められそうです。
